人災をなくしたい

全国各地で大きな地震を幾度となく受けている中で、人災をなくしたい。
住宅の安全性を第一に考え、耐震等級３の住宅をご提案する理由となります。

大切な人を守る、限りある時間＝命の大切さを知ることです。

建築に携わるものとして可能な限り安全な住宅を建築していきます。

地震を止めることはできません。しかし、被害を最小限にとどめることはできるのです。

耐震等級3であれば、安全な住宅に住みつつ、地震保険も耐震性能が高い住宅は安全性が認められ、保険料が割引にもなります。地震保険は5年ごとに更新されるため、ランニングコストも抑えられることもメリットの一つです。

日々起こる地震に対してご家族の安全と安心をお届けするために
楽建舎では、耐震等級3の耐震住宅を建築しています。

許容応力度計算による耐震等級3

耐震性能は三つのランクに分けられます。

耐震等級1

建築基準法（法律）と同程度の建物。一般的な耐震レベル。

耐震等級2

等級1で想定する地震の1.25倍に耐えられる、耐震レベル。
長期優良住宅においては、こちらの耐震等級２以上を求められています。

耐震等級3

等級1で想定する地震の1.5倍に耐えられる。消防署・警察署等の耐震レベル。
楽建舎では、全棟、耐震等級３にて建築しております。

構造の検討項目の違いは以下のようになります。

楽建舎では、1棟の構造計算書が、柱・梁の樹種やサイズ等考慮し、資料もおよそ200ページに及びます。
長期優良住宅の申請に関しては耐震性能の計算根拠として資料を添付します。
建築基準法は、計算根拠は添付の義務がありません。計算根拠と耐震性能は、建築士に確認する必要があります。

2016年4月の熊本地震でのデータからわかったこと

2016年4月14日と16日に最大震度7を観測し、全壊8600棟以上など、住宅への被害は20万棟以上に及びました。その後、調査により以下のようなことが分かりました。

くまもと型住宅生産者連合会のホームページにある耐震等級3のススメにもありますように耐震等級別の損傷比率を見ても耐震等級3の安全性は格段に高まるとあります。

今後起こりえる地震に対しての備え

地震調査研究推進本部のホームページ上に、「今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率」という内容で発表されています。世界の地震の１０％が日本で起こっているといわれております。これからの起こりえるかもしれない地震に対しての備えが必要です。

地盤調査の実施

スウェーデン式サウンディング試験による地盤調査の実施をしております。
地盤調査は、調査方法は違えど、地震大国である日本では、必須の調査です。
一般の2階建て住宅は２０KN/㎡の地耐力を目安に試験結果による数値によって地盤改良工事を行います。

基礎の形式

基礎の形式はベタ基礎の形式を採用しています。
基礎幅は１５０ｍｍ・床下の基礎の有効高さは維持管理・点検がしやすいように３５０ｍｍとしています。

構造体

テックワン工法による集成材の柱と梁を使用した工法です。

外壁の耐力壁は国土交通省認定の面材を使用

外壁側の体力面材は、せん断剛性の高いノボパンを使用しています。
斜めの筋交いを外壁面に施工しないので接合部などへ力が集中するのに対し、novopan STP Ⅱは面全体に力が分散します。

さらに断熱材の施工も複雑にならず安定した温熱性能が得られやすくなります。

屋根材別による構造計算

屋根材によって建物の重量が変わってきます。ガルバリウム鋼板、瓦、コロニアルそしてその屋根に搭載する太陽光パネルなどそれぞれの重量は様々です。

構造計算では、それぞれの重量を加味して計算がされます。

例えば、屋根材が瓦だったとしても頭が重いから不利になることはありません。
重量がある屋根材等でもきちんと構造計算されていれば問題は無いのです。

シンプルな構造

日本の住宅建築にもグリッドの基本となる「間（けん）」があります。
1間・6尺といったセンチでいうと１８２ｃｍになります。

この間をシンプルにすることこそが、荷重の伝達をわかりやすくし、建築費用を抑えることになります。

例えばベニヤの寸法は９１ｃｍ＊１８２ｃｍです。これをいかに有効に使用することができるかが建築費用を抑える方法となるわけです。
複雑な形状は構造も難しくなり費用もかかりやすくなるということです。

耐震性能のまとめ

ここまで楽建舎の耐震に関する理由や考え方、建築方法を記載させていただきました。

これまでにあった大きな地震を教訓にできる限り人災を最小限にとどめるために今できる最大限の耐震仕様で住宅建築を標準仕様にし、ご家族の安全と安心を同時にご提案させていただきます。

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